コラムの内容には、架空の話も含まれます。
くれぐれも、ご注意ください。



『核保有神社』 2006年11月2日(木)

自民党の中川昭一・政調会長が止まりません!
下の記事にもあるように、あちこちから、やめるように言われても、核 保有議論をやめる気配はありません。

一体、何をたくらんでいるんでしょう?
だって、考えてみてください、、、。
中川政調会長も、「政府として非核三原則は堅持する立場は変えない」 と言ってるんですよ。
非核三原則とは、核兵器を「持たず、作らず、持ち込ませず」というも の。
これを、堅持するなら、核兵器は、持てないはずですが、、、。

結論が、「持てない」となるに決まっている議論をするんでしょうか?
そんなことをして、どういうメリットがあるんでしょうか?
不思議でなりません、、、。

そこで、日本の政界に詳しい、日本に何十年も滞在する新聞記者で、ピ ューリッツア賞を、惜しいところで2度も逃したことのある、オザワーノ 記者に、聞いてきました。

「オザワーノさん、一体、中川政調会長は、何を狙ってるんでしょう?」
「う〜ん、ほんとうの狙いは、見えにくいと思うよ、、、。
安倍総理は、何で、止めないんだと思う?」
「それは、議論は、自由だからということでは? 言論の自由があるし。」
「言論の自由ねぇ〜、、、」「えっ、違うんですか?」
「いや、言論の自由はあるよ。しかし、誰も、それがないとは言ってな い。憲法にも規定されてるし、日本に言論の自由があることを、いまさ ら否定する人はいないと思うが、、、」
「まぁ〜、そうですが、、、」

「言論の自由はあるが、だからといって、何を言ってもいいかというこ と、時と場合によっては、それを口にすると、とんでもないことが起こ る。そういうこともあるだろう?」
「ええ〜、たとえば?」
「そうだなぁ〜。
日本が、国連安保理の常任理事国入りを狙ってるというときに、もしも、 安倍総理が、日本が国連から脱退することを議論すべきだ、などと言い 出したら、どうなると思う?」
「そりゃ〜、困るでしょう?」
「なぜだ?」
「だって、安保理・常任理事国を目指しても、その国が、国連を脱退す ることを考えているのなら、そんな国に、常任理事国は任せられないと なるでしょう?」
「そういうことだ。」

「じゃあ、安倍総理が、中川政調会長の核保有議論を止めないのには、 別の理由が?」
「別の理由というか、ほんとうの理由がある。」
「それは、、、?」

「アメリカからの要求だ」
「アメリカ? どういうことです?」
「日本に核武装論者が、いるのかどうか、誰なのか、何人いるのか。 そんなことを、アメリカが知りたがっているんだ。」
「へぇ〜、、、。それを知って、どうするんですか?」
「そいつらを監視してれば、日本が核保有に向かうかどうかが、つか めるからさ。」
「なるほど。
それで、核保有議論を起こして、それに参加する議員をチェックする んですね」
「まぁ〜、そうなんだが、困ったことがあってね」
「何ですか?」
「議論が非公開になったら、外部からは、わからない」
「ええ、そうですねぇ〜」

「そこで、いい方法を考えついたんだよ、CIAが。」
「アメリカのCIAですか、、、。どんな方法です?」
「核保有神社をつくる」「はっ?」
「核保有神社だ。
核保有論議が終わると、核保有賛成論者が、集まって、みんなで靖国神 社に参拝に行けば、怖くないという国会議員の会みたいに、ぞろぞろと、 核保有神社に参拝するんだ。
そして、“日本は、必ず将来、核兵器を保有します”と誓うんだよ。 その様子を、CIAは、上空から監視する」
「上空?」「そう、スパイ衛星だ」「ほぉ〜」

これで、中川昭一政調会長の真意がわかった気がしました。


首相、「核議論」発言で中川政調会長に自制求める

 安倍晋三首相は1日、自民党本部で中川昭一政調会長と会い、中川氏 が訪米中に日本の核保有の是非を議論すべきだとの持論を展開したこ とについて報告を受けた。中川氏は「(訪米中の会談相手には)発言 に懸念を示す人もいたし、議論は当然だと言う人もいた」と説明。首 相は「この件は突っ込まれる」と自制を求めた。
2006年11月1日
(C) 2006 Nihon Keizai Shimbun, Inc. All rights reserved.
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「自民政調会長、核保有議論の必要訴え」

 自民党の中川昭一政調会長は1日、日本記者クラブでの講演で、北朝 鮮の核開発問題に関連し「周辺状況が急変する中、日本がどう対応で きるか。相手が核という今までない要素を出してきた以上、核を抜き にした議論はありえない」と述べ、核保有を巡る議論の必要性を改め て訴えた。

 公明党の太田昭宏代表は同日の記者会見で「政府・与党のしかるべ き立場にある人は非核3原則の堅持を貫くべきだ。一議員であるから という言い方は望ましくない」と批判した。
2006年11月1日
(C) 2006 Nihon Keizai Shimbun, Inc. All rights reserved.



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