『中韓首脳・電話会談』 2005年9月27日(火)

中国の胡錦濤(こきんとう)国家主席と、韓国の盧武鉉(ノ・ムヒョ ン)大統領が、対日政策について、電話会談を行なったそうです。
総選挙で大勝した小泉総理と、どう付き合っていくか、二人で話し合っ たようです。

「胡主席、おたくも、“反日だ、反日だ”などと叫んでないで、日本 と仲良くすればいいんですよ。わが国は、いち早く、日本文化が韓国 に入って来るのを、自由化しましたよ。」
「その結果、どうなりましたか?」
「どうにもなりませんよ、胡主席。
日本の文化が、わが国を侵食するなんて、ありえませんよ。
日本の製品は、すでにたくさん入ってきてましたし、日本文化解放後 も、韓日貿易は順調に伸びてます」
「日本のマンガというか、アニメとか、ゲーム・ソフトなんかは、ど うですか?」
「おもしろいですよ。
プレステは、お持ちですか、胡主席?」
「プレステ?」
「ええ、ソニーのゲーム機ですよ。
おもしろいテレビ・ゲームが、たくさんありますよ」
「私は、やったことがありませんよ、テレビ・ゲームなんて。
でも、ゲームといえば、うちの共産党に命じて、“抗日ゲーム”を作 らせてますが、なかなかのできらしですよ。」

「そんな“抗日・反日”なんていってると、時代に乗り遅れますよ」
「何を言ってるんですか、盧大統領。
おたくも、国内で人気が落ちたとき、竹島を問題にして、歴史認識が どうのこうのと、日本に文句を付け出したじゃないですか。
それまでは、自分が大統領の間は、歴史認識問題は、一時棚上げにす るなんて言ってたのに」
「竹島? ああ、独島ですか。あれは、わが国の領土ですから。
しかし、胡主席、大切なことを見逃しちゃいけませんよ、、、」
「大切なこと?」
「わが国には、“ヨン様”がいるということですよ」
「ヨン様? それは、何様ですか、大統領?」
「ペ・ヨンジュンですよ。韓国を代表する男優です」

「俳優が、どういう関係があるんですか、大統領?」
「つまりですねぇ、胡主席。
独島問題から、日本の歴史認識問題に発展し、韓日関係が悪化したよ うに見えても、ヨン様が日本を訪問すると、大歓迎を受ける。 ヨン様の到着する空港は、ファンのおばさんで埋め尽くされてるんで すよ。」「へぇ〜、、、」
「それに、胡主席。
日本からは、ヨン様の映画撮影の現場に、大挙して観光客が訪れます しね。それから、なんでもない公園が、“ここが、ヨン様とチェジュ 姫が、初めてキスした公園よ”などと言って、観光名所になってるん ですよ、わが国では。観光資源です」「だから、、、?」

「胡主席、だから、文化の解放ですよ。
日本文化を入れるんですよ、中国にも」
「すると、どうなるんです、大統領?」
「中国で、日本の文化が受け入れられます」
「わが国で、日本の文化を受け入れるなど、とんでもない!
何をいうですか、盧大統領!?」
「落ち着いてください、閣下。
中国人は、優秀です。でしょ?」
「ええ」
「わが国民も、優秀でした。
日本文化を、わが国で解放したら、それを受け入れた国民が、今度は、 日本を理解し、日本人が大好きになるドラマ・映画を作るようになっ た。日本で受け入れられる韓国ドラマを作れるようになったんです。
韓国文化を輸出できるようになったんですよ。
今では、日本から韓国へ入ってくる電気製品の輸入額より、ドラマ・ 映画の輸出額が上回ってますよ。
わが国の“対日戦略”とは、そういうものです。
韓国の大勝利ですよ」
「ふ〜ん、、、」
「胡主席、この戦略のすごいところは、、、」
「何ですか、大統領?」
「日本は、戦争ということに気付いてないとこですよ。」

「ヨン様に、“反日映画”に出てもらえないだろうか、大統領?」
「いや、それは、、、」

もしかすると、中国の対日政策に変化があるかもしれません。
注意して監視しましょう。


「抗日ゲーム:中国共産党下部組織とネット会社が共同開発」

 抗日戦争をテーマにしたオンラインゲームを中国共産党の下部組織、 中国共産主義青年団(共青団)と広東省深セン市のインターネット関 連会社が共同で開発している。中国メディアや香港紙「太陽報」によ ると、既に試験的な公開を始めており、年内に完成する予定という。

 ゲームの参加者は、労働者や農民、学生ら17種類の登場人物のいず れかにふんし、子供から大人に成長する中で抗日ゲリラ部隊に参加す ることになる。奇襲や包囲作戦などで戦果を上げれば、共産党が指導 する「八路軍」の兵士になれる。背景画は、開発担当者が中国各地を 視察したうえでリアルに再現したという。

 共青団の開発責任者は「既存のオンラインゲームには、民族精神の 高揚を図る内容が極めて少ない。面白さと教育的な意味を兼ね備え た、愛国主義のオンラインゲームは、多くの若者を引きつけることが できるだろう」と説明している。
毎日新聞 2005年9月6日



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